株式市場が注視する｢米金利｣まだまだ上がる根拠 - 東洋経済オンライン

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期待インフレ率と実質金利に大きな乖離

2021/06/03 7:00

東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望する月1回の動画連載「Monthly TREND REPORT」。第19回前編のテーマは、｢3つのショックで考えるアメリカ金利の行方」。北野氏が解説します（詳しくは動画をご覧ください）。

株式市場では金利動向への関心が高まっている。「（アメリカの）金利はまだまだ上がるんじゃないかと考えている」と分析する北野氏は、その判断材料として「3つのショック」という独自の見方を示す。

上の画像をクリックするとSBI証券「Monthly TREND REPORT」のページにジャンプします

1つ目が「実質金利ショック」だ。

アメリカの長期金利の構成要素は「期待インフレ率」と「実質金利」に分けられる。直近（撮影日の5月13日時点）の値を見ると、長期金利は2％以下の水準であるのに対し、期待インフレ率は2.5％を超えている。一方の実質金利は、直近でマイナス0.9％だ。

北野氏が注目するのは、この期待インフレ率と実質金利の差だ。「2.5％とマイナス0.9％では、ものすごい差（開き）がある」（北野氏）。

過去、同じように大きな開きが生じていた地点を探すと、比較的近いタイミングでは2021年1月。「その際には、アメリカの金利が1％を超え、1.5％を超え、という上がり方をした」（北野氏）。

さらに、過去10年で今と同じような局面があったのは2012年12月。その翌年には長期金利が1.75％から2.75％まで急激に上がった。つまり「こういったダイバージェンス（逆行現象）が起こったときには、実質金利が上がるという形でギャップが修正される。そういう金利上昇のシグナルみたいなものが今出ている」（北野氏）。

では、残る2つの「ショック」とは？ 詳しくは動画をご覧ください。

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