日本株市場と「女性活躍」の関係
昨今、さまざまに話題に上がる「女性の活躍」だが、日本企業でも着々と女性の活躍の場が拡大し始めている。現在の東証一部上場企業の女性職員の比率、新規女性職員採用の割合、女性管理職の比率といった主要な女性の活躍状況を示す要素は、いずれも5年前より数字が上回ってきた。
図:東証一部 女性の活躍ファクター 5年前との比較
図:東証一部 女性の活躍ファクター 5年前との比較 出所:Datastream
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また、株式投資の観点からすでに女性の活躍がポジティブな影響を受けることも、幅広い研究や分析の結果として認知され始めている。
世界最大の運用資産を有する我が国の年金運用機関であるGPIFが、投資のベンチマークとして「MSCI日本株女性活躍指数」を採用して話題となったが、世界的なESGの流れの一環として需給面でも女性が活躍する銘柄の引き合いは強い。代替エネルギーなどの先進テーマと並んで、女性の活躍は今後もアウトパフォームが期待される注目の分野だ。
しかし、この「女性の活躍」で注目すべきは、株式市場の範囲だけではない。より着目すべきは、今後の女性の消費の拡大だ。客観的に考えれば、上図のように女性職員の比率が増え、管理職の割合も増加しているとすれば、それだけ収入を得る女性の母数が増え、かつ収入の水準自体も上昇していくのは当然のことだ。
まして、足元はコロナ禍からの脱却が期待されるフェーズであり、ここからは経済の回復とともに全体としても可処分所得が増加することでコロナ後の消費の加速に弾みが付きやすい局面だ。今後は、女性が日本の消費のけん引役として力を増してくることは想像に難くないだろう。
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