赤ちゃんが生まれたあとも共働きを続ける家庭では、パパの育児参加が欠かせません。ママの復職後、家事・育児の分業がスムーズにできるよう、パパも育休を取ることが奨励されています。結婚・出産・子育てについて経済学的手法で研究している、東京大学大学院経済学研究科教授の山口慎太郎先生に、研究結果とご自身の育児経験から、パパの育休をどう考えるべきか聞きました。
１カ月の育休で父子＆夫婦の絆がぐっと深まる
出産後、夫婦で協力して育児を行い、ママがスムーズに仕事復帰できる環境を整えるには、パパの育休取得も必要に。パパが育休を取ることは、ママだけでなく赤ちゃんにとってもメリットがあるのだとか。
「ノルウェーでは1993年の育休改革によってパパの育休取得が増えました。その結果パパが育休を取得した場合、子どもが16才になったときの偏差値が1ほど上がったそうです。この研究を発表した著者は、パパの育休が短期間であっても、パパが子育てに熱心になった可能性を指摘しています」（山口先生）
パパが長期の育休を取るのはなかなかハードルが高いですが、1カ月程度でも効果があるそう。
「カナダ・ケベック州で、育休改革によって、パパの平均育休取得期間が2週間から5週間へと伸びたことがあります。育休取得後1～3年の期間に、パパが育児と家事に費やす時間を調べたところ、両方とも増えていたのです。つまり、1カ月程度の育休を取ることで、その後のパパのライフスタイルが変わり、家事・育児に積極的に取り組むようになったと言えます。
これは、私自身の経験からも実感できます。息子が生まれたとき、私はカナダで研究に専念しており、比較的時間が自由に使えたので、育休こそ取りませんでしたが、出産直後から妻と連携して育児をしていました。もともと子どもが苦手だったこともあり、赤ちゃんのお世話は戸惑うことばかりでしたが、お世話をしているうちに、息子への愛情がどんどん深まっていくのを感じました。小学校1年生になった今でも、その感情は続いているので、子どものお世話は何でもやるし、楽しむことができています」（山口先生）
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